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<集計レポート>採用活動におけるプレッシャー
アンケート期間:2025/04/01から2025/04/16
採用活動においてプレッシャーを感じる場面は、人それぞれです。目標達成への重圧、現場との連携、候補者対応の難しさなど、その感じ方や要因は多岐にわたるかと思います。
今回は、そうした「採用におけるプレッシャー」について、皆さんの率直な声を伺うミニアンケートを実施します。日々の業務を振り返るきっかけにもなればと思いますので、ぜひお気軽にご回答ください。
今回、97名の方に回答いただきました。皆様、お忙しいなかご回答いただきありがとうございました。
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1ミニッツアンケートにご回答ありがとうございました。
採用活動において、プレッシャーを感じることはありますか?
最も多かった回答は 「常に感じている」(49.5%)で、全体の約半数を占めています。「時々感じる」を含めた、プレッシャーを感じたことがある人は、86.6%に及びます。
一方で、「あまり感じない」(11.3%)、「全く感じない」(2.1%)といった回答は、少数派であり、採用活動にプレッシャーを感じることは一般的な感覚であることがうかがえます。

プレッシャーを感じる要因
「他社との競合・市場の厳しさ」が圧倒的多数(73.2%)を占めており、外的要因による採用難易度の高まりが最も大きなプレッシャー源であるといえます。
続く要因として、「現場からの要望・要求」や「スピード感」「候補者対応の複雑さ」などが挙がっており、社内外の利害調整やタイトなスケジュール管理が強い負荷となっている実態が浮かび上がります。
「プレッシャーを感じない」と答えたのはごく少数であり、多くの担当者が多方面にわたる課題を並行して対応していることも要因と考えられます。

採用難易度について、社内の理解はありますか?
回答の最多は「一部理解はあるが、温度差を感じることがある」で、表面的な理解はあっても、現場レベルでは温度差を感じる状況が多数派であることが明らかになりました。「十分に理解されており、協力的である」と答えた理想的な状態は22.7%であり、一定の好事例が存在する一方で、全体としてはまだ少数派のようです。「あまり理解されていない」「ほとんど理解されていない」と答えた層も同じく22.7%で、無理解層と理解がある層が拮抗している状況が浮かび上がっています。

採用業務のプレッシャーとモチベーション
最も多いのは「状況によってどちらもある」(51.6%)でした。これは、プレッシャーの捉え方が一様ではないこと、同じプレッシャーでも、個人のスキル・状況・環境によって「やる気」への影響が正負どちらにも働く可能性が高いと考えられます。
一方で、「ストレスで疲弊する」と回答した人が34.0%にのぼり、プレッシャーがネガティブに作用している人も相当数存在しています。対照的に、「やる気が高まる」と答えたのは5.2%に留まり、ポジティブな影響を受けている人はごく一部にとどまっています。

プレッシャーを乗り越えた経験や、くじけた経験(自由記述)
寄せられたコメントを見ると、採用業務におけるプレッシャー体験は、成果が見える場面ではやりがいや喜びとしてポジティブに働く一方で、辞退や早期離職、社内の理解不足などによって徒労感や疲弊へと転じるケースも多く見られました。特に調整業務やコントロール外の要因による失敗は、心理的な負担が大きく、担当者のモチベーション低下を招きやすいようです。プレッシャーを前向きな力に変えるためには、成功体験だけでなく、関係者とのちょっとしたコミュニケーションも有益といえそうです。
・プレッシャーを乗り越えた経験
「入社式にて内定者から社会人に切り替わる瞬間がプレッシャーから解放され採用業務がやりがいに感じ、切り替わる瞬間です」 「モチベーション高く聞いてくれる学生とは、会話を楽しみながらできる」 「上層部が思っていたより採用活動について理解をしてくれたり、伝えた市況感について柔軟に対応していただけて、プレッシャーが軽減されたことがある」 「なんだかんだあっても、必要数採用できた時は、気分が良いです」
・くじけた経験
「内定期間中に積極的に社内イベントに参加してくれた学生さんからの内定辞退」 「入社しても1年未満で退職」 「社内のネガティブ要因のせいで短期間で辞めてしまうと徒労感しかない」 「役員面接の際は、役員との日程調整に疲弊する。なんとか空けていただいた日程で面接を設定したのに当日のドタキャンなどがあると申し訳ない気持ちになる」
最後に、プレッシャーを成長過程として捉えたコメントをご紹介します。
「面接を終えた後、いつも熱が出てしまう・・・ 知恵熱みたいなものでしょうか。でもまだ、くじけてはいません。乗り越えられてもいないので今になって経験を積んでる途中です・・・」
<集計レポート>喫煙について
アンケート期間:2025/03/04から2025/03/12
企業内の喫煙に関する実態やルール、採用活動への影響などについてお伺いします。ご回答はわずか1分程度で完了します。お忙しい中恐縮ですが、皆様のご意見をぜひお寄せください。
今回、86名の方に回答いただきました。皆様、お忙しいなかご回答いただきありがとうございました。
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1ミニッツアンケートにご回答ありがとうございました。
貴社内の喫煙者比率はどのくらいですか?
1割以下(22.1%) と 2割程度(18.6%) の企業を合わせると 40.7%。3割程度(23.3%) を含めると 64.0% となり、大多数の企業で喫煙者の割合は比較的低いことがわかります。一方、5割以上は5.8% にとどまり、喫煙者の多い職場は限られています。全体として、企業の多くは喫煙者が少なく、今後も禁煙や喫煙制限が続く可能性があります。

自身の喫煙について
自身の喫煙状況を尋ねました。喫煙者は全体の17.4%にとどまり、非喫煙者(以前も含む)が約82.6%を占めました。特に「以前は喫煙していたが、現在は禁煙している」割合が約24.4%あり、喫煙からの脱却傾向が見られました。

社内の喫煙に関するルールや方針について
大半の企業では何らかの喫煙に関するルール(喫煙場所・時間制限)が設けられているようです。一方で、喫煙に関するルールが全くない企業は少数派であり、厳格な「就業時間中の喫煙禁止」ルールを導入している企業も一定数存在しています。

喫煙所での雑談が社内の情報共有に役立つという意見についてどう思いますか?
喫煙所の雑談を情報共有の場と肯定的に捉える意見と、単に喫煙を正当化する言い訳にすぎないとする否定的な意見の両方が見られました。
企業文化や職場のコミュニケーションスタイルによって意見が分かれるようです。
【肯定的意見】
喫煙所の方が気楽に話ができる 他部署間でのコミュニケーション(横展開)ができると感じる
事務的な共有とは違った会話ベースの共有に役立つと思っています
通常は会話する機会の無い役職の上の方との交流できる場である
直接話した方が早いことをサッと喋り承諾を得たい時、上司の喫煙中を狙って話を通してもらっているため、なんだかんだ利用している
【否定的意見】
一般論としてはあると思いますが、時代にはそぐわないのかもしれないと思います
正直、必要のない雑談が多く、噂程度の話で良い大人が盛り上がるのはくだらないと思う
分からなくもないが、そこに行かなければ情報共有がされないことは問題。他の方法を作るべき
喫煙所でなくて、休憩できる場所ですれば良い
採用選考の際、応募者が喫煙者であるかどうかは評価に影響しますか?
ほとんどの企業(96.51%)は、採用時に応募者の喫煙習慣は考慮していませんでした。喫煙者であることが評価に直接的な影響を与えるケースは極めて少ないですが、一部の企業では影響を考慮している可能性があるようです。

喫煙についてご意見があればご自由にお書きください
最後に、喫煙に関しての意見をいくつかご紹介します。タバコそのもの以外では、「喫煙時間の扱い」と「臭い」に対しての意見が多く寄せられました。
「無駄な設備投資や清掃・改修のコストが発生するため、家で吸えばよい」
「健康経営項目にもなっている」
「仕事中にたばこ休憩から戻ってきた社員のにおいがストレスになることが多々ある」
「吸う人と吸わない人で休憩の頻度に差が出て来て、それが不満の声となっている」
「休憩時間中の喫煙を勧めたい」
「ルールを守らない喫煙者がいるから喫煙者全体的に嫌われるのだと思う」
<テーマ>他社人事部門との交流について
アンケート期間:2025/02/04から2025/02/12
「他社の人事部門とどんな交流があるのか、ぜひ教えてください!」――今回のアンケートでは、他企業とのつながりの広さや、採用活動に関する情報交換の内容についてお聞きしています。どれくらいの企業と交流があり、どんな情報が役に立ったか、そしてその交流がどのように始まったのかなど、日頃のリアルな体験を、お気軽に回答ください。
今回は、ご案内したタイミングが悪かったせいか41名の方に回答でした。お忙しいなか、ご回答いただきありがとうございました。
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1ミニッツアンケートにご回答ありがとうございました。
他社人事部門との交流はありますか?
回答結果を集計してみると、約6割弱(58.5%)が他企業と何らかの交流があるという結果でした。「同じ地域の企業と交流がある」と「同じ業界の企業と交流がある」が同率でした。業界特有の課題や地域ごとの特性に応じた情報交換が行われているのではないかと思われます。一方で、 「その他の企業と交流がある」は14.6%とそれほど多くなく、異業種間交流の機会が少ない状況がわかります。

何社くらいの企業と交流がありますか?
交流している企業があると回答した方へ交流がある企業数を尋ねました。「1~3社」が最も多く、約4割(40.9%)。限られた範囲での交流にとどまっています。一方、「6社以上」と回答した企業は36%と比較的多い結果でした。

交流している企業と採用活動に関する情報交換をどの程度していますか?
情報交換の頻度を聞いたところ、「たまに情報交換している」企業が最も多く、全体の64%を占めました。「頻繁に情報交換している」企業は、16%と少数派。また、約2割の企業は採用に関する情報を他社と全く共有していませんでした。他社との情報共有は、自社の採用戦略が影響を受けるリスクがあるのでしょうか、慎重な様子が伺えます。

交流のきっかけとしてあてはまるものをすべてお選びください。
交流のきかっけを尋ねたところ、「交流会などのイベント」が最も多く、62.5%でした。次いで、「会社間で前々からあった関係」が37.5%でした。ふさわしい相手かどうかを見極めながら、交流を広げようとする様子が伺えます。

以下、寄せられたコメントを一部ご紹介します
・他社と交流して役に立ったと感じることがあれば教えてください。
他社のインターンシップ等の取り組みや内定者フォロー策がわかった
その年の、学生の考え方の傾向についての情報交換を行った
よそも苦労しているというのがわかった
課題感の共有できる点が役立った。どこも大変そうなのがリアルに感じられた
業界の採用難易度の傾向を掴めた
苦労の共有ができるので心が軽くなるが、実務ではなし
人員体制がかなり違うことがわかった
・採用関連で他社の動きで気になることを教えてください。
仕事体験のメニューが知りたい
採用にリソースが割けない企業が工夫していること
インターンシップ、オープンカンパニーなどの内容、開催時期、選考方法や時期
初任給をUPしていないにも関わらず成果を上げている事例
他社交流会などあれば、積極的に参加をしたい
地元の有力企業の採用スケジュールに左右されるので、常にウオッチしている
<集計レポート>採用活動時の服装について
アンケート期間:2025/01/07から2025/01/15
採用活動において、学生対応時の社員の服装は、企業イメージや学生への印象に直結する重要な要素の1つといえるでしょう。特に、説明会や面接時における服装ルールや工夫は、学生との円滑なコミュニケーションや採用活動の効果に影響を与えると考えられます。本アンケートでは、採用活動時の社員の服装に関する実態やご意見をお聞かせください。
今回、136名の方に回答いただきました。皆様、お忙しいなかご回答いただきありがとうございました。
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1ミニッツアンケートにご回答ありがとうございました。
自社の社員に対する服装の規定やルールはありますか?
集まった回答を集計してみると、「自社の社員に対する服装の規定やルールがある」と回答いただいたのは74.3%でした。スーツだけでなく、職種によって制服、作業着などの指定がある企業も多く見受けられました。

採用活動で学生対応するときの社員の服装についてのルールはありますか?
採用活動時の社員の服装について尋ねてみたところ、
何らかの指定があるのは、54.4%でした。内訳としては、「社内規定・ルールに準じる」が47.8%、「採用活動時のルール」を設けているのが6.6%でした。一方、「指定していない」は45.6%で、社員の判断に委ねている会社も多い様子がわかります。

面接時に社員はどのような服装で対応しますか?
面接時の服装について尋ねたところ、「原則スーツ」が最も多く27.9%で、次いで「個人の判断に任せる」(25.7%)、「部門や職種による」(23.5%)と続きます。

寄せられたコメントを見ると、
「スーツでなくてもよいがジャケットは着用するように伝えている」「学生がリクルートスーツが多いので、可能な限り面接社員もスーツ着用を心がけている」「とくに服装の指定はしていないが、プロフェッショナルとして、特に清潔さなどは気をつけて欲しいと伝えている」「一定の清潔感は必要。現場作業がある社員は、極端に汚れた作業服をリクルート時には着用させない」など、対応にふさわしい服装を考えながら、採用活動に臨んでいる企業が多い様子がうかがえます。
また、「一次面接の面接官は会社の制服で、最終選考時はスーツ、それ以前の選考はオフィスカジュアル」といった採用プロセスごとに服装を定めている会社や「普段の様子を感じてもらいたいので、勤務時と同様の作業着で参加してもらう(実態より良く見せすぎない)」というコメントもありました。
学生に、面接時の服装を指定していますか?
一方、学生に面接時の服装を指定しているのは43.0%でしたが、寄せられたコメントを見ると、指定の有無にかかわらず、実際はスーツで臨む学生がほとんどのということでした。
寄せられたコメントより
・指定しないと逆に迷われるのでスーツと指定している
・指定していないが、100%リクルートスーツで紺が100%。
・スーツという名詞は使いませんが、就職活動においてふさわしい服装という指定をしております。
・原則スーツ。夏場はネクタイ無し上着無しのクールビズ可
・面接時には指定していないが、1次選考2次選考等の若手社員との選考時には、スーツではなく普段着でと伝えている。
・学生の「普段の自分」と対話をしたいので、説明会~最終面接まで私服OKとしています。
指定しないと学生が迷うので、夏場のクールビズ対応やネクタイの有無など指定するケースが多いようです。

最後に本アンケートを通して、社員の服装について、以下のような悩みも寄せられましたので、ご紹介します。
・人事担当者は夏期以外はジャケット着用としている。現場社員は本人の判断に任せているため、オフィスカジュアルで参加する者もいる。これでいいのかはわからない。
・内勤者の中で服装がかなりカジュアルであったり、蛍光色のような派手な色の服を着ている方がいて、他の社員からクレームの声があり、ドレスコードを設定した。が、守ってもらえていない。
<集計レポート>内定者懇親会について
アンケート期間:2024/12/03から2024/12/11
内々定から入社までの間に他の内定者や先輩社員とのコミュニケーション機会として、また内定防止策の一環として内定者懇親会が設けている企業は多いかと思います。実施にあたっての予算感や配慮している内容、意見をお聞かせください。
今回、86名の方に回答いただきました。皆様、お忙しいなかご回答いただきありがとうございました。
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1ミニッツアンケートにご回答ありがとうございました。
内定者懇親会を実施していますか?(内々定者を含む)
集まった回答を集計してみると、「内定者に懇親会を実施している」と回答いただいたのは90.7%で、ほとんどの企業で実施している様子がわかります。そのうち、社外での飲食を伴う懇親会を実施しているのは77.5%でした。
実施していないと回答した企業では、
「地方公共団体なので飲食店などを利用していない」
「食事が必要とは限らないので、内定者の満足・不安解消につながるイベントを実施・検討中」
「社内で実施」
といった回答がありました。

懇親会を実施しているタイミングは? (内定式を実施していない場合は、10月1日を目安)
実施タイミングとしては、内定式当日が最も多く約6割でしたが、前後においても実施の比率は高く、内定者の不安解消、社員や内定者同士の交流など様々な目的で、タイミングに応じて実施されている様子がうかがえます。

懇親会・会食で、アルコールを提供していますか?最も近いものをお選びください。
懇親会の内容として、アルコールの提供の有無を尋ねました。
最も多かったのは「アルコールの提供をしていない」で約4割(38.8%)に及びました。次いで「提供することが多い」が35%、「必ず提供している」(15%)、「提供しないことが多い」(11.3%)と続きます。
実施の時間帯や目的によって提供しないというコメントのほか、「アルコールを伴う飲食店での懇親会(夜の時間帯の拘束)に、学生のキャッチ力が低く、あまり費用対効果が良くなかった。 そのため今後は昼の時間帯の懇親会に切り替えようと方針を変更した。」という意見もありました。

1人あたりの飲食費(1回の平均金額)はどのくらいですか?
1人あたりの飲食費で最も多かった金額帯は、「5000円以上10,000円未満」でした。「5000円以上10,000円未満」(33.8%)、3000円以上5000円未満(27.3%)の割合も多い結果となりました。なかには「15,000円以上」という高額回答もありました。
アルコール提供の機会別に見てみると、やはりアルコールの提供機会が多い方が金額が高額になる様子がわかります。

(懇親会・会食で気をつけていること)
アルコールに関しては、気を付けておくことも多いようです。
「アルコールによる暴言などがないように気を付けている。また、話しの内容は出来るだけ仕事とは関係ないことにしている。」
「飲酒は強要しない ・年の近い先輩社員も同席とし、フランクな場で悩みや気になることを聞く。」
「ハラスメントに気を付けている。 」
「過度な飲酒」
といったアルコールに関しての注意・配慮は多く挙げられました。
このほかでは、
「食べ物のアレルギーなどを参加者に事前に確認している 」
「席の配置、先輩社員の選定、イスラム教の内定者がいた場合はハラル対応など」
「配属予定先の先輩など話しやすい社員と同席にするようにしている。」
「様々な社員と交流できるように事前に座席配置を検討している。」
「役員、幹部も会話の際もできるだけ内定者の話を聞く(聞き手に回る)ようにしています。」
「アイスブレイクのネタを用意している。」
「参加時に事故や道に迷うことがないように、会社に集合してから会場まで同行したり、参加内定者へ交通費を支給している。」
など、意義ある会にするために、様々な点において配慮しながら進められている様子がうかがえます。
<集計レポート>退職代行サービスについて
アンケート期間:2024/11/05から2024/11/13
近年「退職代行サービス」の需要が高まっています。退職代行サービスとは、従業員本人に代わって退職の意思を勤務先に伝えるサービスで、入社して間もない新入社員を中心に利用が広がっているようです。どのような印象をお持ちかお聞かせください。
今回、77名の方に回答いただきました。皆様、お忙しいなかご回答いただきありがとうございました。
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1ミニッツアンケートにご回答ありがとうございました。
退職代行サービスについてご存知ですか?
「知っている」と回答したのが97.4%とほとんどの方が知っているようです。時代のニーズを捉えて一気に認知は広まった感じがします。

これまでに退職代行サービスを利用して退職した社員はいますか?
「いる/いると聞いたことがある」が52%、「いない/聞いたことはない、わからない」が48%と、拮抗した結果となりました。認知だけでなく、実際の利用者も拡がっている様子がわかります。

もし自社の社員が退職代行サービスを使った場合、どのように感じますか?
自社の社員が退職代行サービスを使った場合、ショックと感じる(「かなりショックを受ける」「ややショックを受ける」)と回答した人が8割を超える結果となりました。
寄せらせたコメントを見ると、様々な意見が寄せられました。人事担当として驚きとやるせなさが隠せない様子がうかがえます。
「もし社員に利用された場合、退職代行サービスを使わないと辞められない職場であると思われている、そのような実態が職場にある可能性がある事になるので、ショック」
「本人が話しをすることが出来ないほど限界状態なのか、無責任なのか、やむを得ない状況なのだろうか」
「退職したいとも申出できない人が少なからずいるということを改めて認識しないといけない。それは、自社の課題に目を背けることにつながりかねない」
退職手続きに関しての意見も寄せられました。
「退職代行サービスの窓口の姿勢にもよると思いますが、 業務の引継ぎや退職日の調整、その他退職時の諸条件について一方的な対応を取られることが懸念されます」
「急な退職の連絡で驚いた。有給休暇の残日数の消化や退職金について確認をしたかったが本人と連絡をさせてもらなかった」
サービス利用に関しての否定的意見も一定層見受けられます。
「退職代行サービスそのものを事業として行うことに疑問を感じる」
「やはり退職する際は自分自身で対応することが誠意を表すものだと感じます」

今後、退職代行利用者は増えていくと思いますか?
「増えていく」が66.2%と多数を占める結果となりました。ポジティブ、ネガティブいずれも理由においても今後、増えていく可能性があり、退職の仕方がかわりつつあるように感じる結果となりました。一方で、退職を考える社員とのコミュニケーションの取り方が今後の課題といえそうです。
「今のご時世、仕方がないと思う。全てにおいてSNSが中心となっているので、退職という言いづらい事を自分で伝えたくないと思う人も増えて当然。雇う側が言いやすい環境を常日頃から提供することも大切かと」
「退職代行サービスを気軽に利用したくなる企業にならない為にもより良いコミュニケーションを図りたい」
「定年退職以外で退職する場合、自分も使う可能性がある」

<集計レポート>大学の統廃合について
アンケート期間:2024/10/01から2024/10/08
就学人口の減少を受けて、大学の淘汰(統廃合)の時代に移行するものとみられています。より高度な研究課題に取り組む手段として、理工系人材育成に向けた学部転換など、大学再編が活発化しています。今回、大学の統廃合の状況をどれくらい意識をされているのかを尋ね、46名の方に回答いただきました。皆様、お忙しいなかご回答いただきありがとうございました。
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1ミニッツアンケートにご回答ありがとうございました。
大学の統廃合や名称変更について、どの程度気にしていますか?
結果を見ると、「採用実績校や地元の大学などについては気にしている」が最も多く、ちょうど半数。「全体的に気にしている」と合わせると「気にしている」層は7割強という結果になりました。

学部の統廃合や新設について、どの程度気にしていますか?
学部単位でみてみると、全般的に気にしていると一部気にするを足し合わせた「気にしている」割合は、大学名称の変更に比べると少ないものの、63.1%という結果でした。採用実績校の場合、大学訪問や学内セミナーの時に情報を収集するほか、インターンシップやOB・OG訪問をきっかけに気づく方もいらっしゃるようでした。
名称が変更されたことにより、業務上で差し障りが出たこともあるようです。
「OB・OGの数が数えられなくなった」
「在職者の最終学歴管理が難しくなる」
といった管理面が支障が出るケースが多く聞かれました。
このほか
「求人票の送付を漏らしていた」
「純粋な電気電子工学科が減っている。いわゆるハード寄りの電気をしっかり学べていなそうな知らない名称が多くなった」
「OB訪問で会ったが、学部・学科名が変わり、専攻内容も様変わりして話が合わなかった」
「出身大学の学生が来ても統合後の学生のOB・OGというのも気が引ける」
といった声も聞かれました。

もしご自身の母校の名称が変わった場合、普段の生活で、主にどちらの名称を利用すると思いますか?(経験がない方も想像で)
最も多かったのは、「その時に認知度の高い方を使う」「併用する」の2つで、同率(32.6%)でした。相手に対してのわかりやすさを考えた結果だと思われます。なお、名称変更を経験された方の回答を見てみると、3項目ほぼ同率で、これというこだわりがあるわけではなさそうでした。

<集計レポート>人事・採用担当者の夏休み取得の実態は?
アンケート期間:2024/09/09から2024/09/17
7月から9月にかけて、夏季休暇を取得した方は多いとおもいます。夏季休暇に加えて、これまでたまった代休や有休を加えてさらに長期休暇にした方もいるのではないでしょうか。一方で、もともと夏季休暇はない、インターンシップの準備が・・・、25卒の採用がまだ・・・といった理由で、思うように取得できなかったという声も聞かれます。皆さんは、いかがでしたでしょうか。
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1ミニッツアンケートにご回答ありがとうございました。
あなたはこの夏、長期休暇を取得しましたか?
皆様、ご回答いただきありがとうございました。
今回80名の方に回答いただきました結果をまとめると、長期休暇の取得者(予定を含む)は、85%でした(取得済み70%、これから取得予定15%)。やはり、夏にまとまって休暇を取られた方が多かったようです。
休暇日数が長くなるにつれ、リフレッシュできた割合も高くなる傾向が見られますが、頂いたコメントを見ると、短い休暇でもメリハリをつけるなど工夫を凝らした様子がうかがえました。

何日連続で休みましたか/休む予定ですか? ※所定休日も含めてお答えください
3日以内が16%、4~8日が約50(49.3)%、9日以上が34.7%でした。
土日を組み合わせて9日以上の休みを一気に取る方がいる一方で、長期休みといえど、1週間のうち何日かは業務をできるように工夫されて方もいるように感じます。

(長期休暇を取得された方に)リフレッシュはできましたか?
大半の方は休暇でリフレッシュができたようです。休暇日数とリフレッシュの度合いの関係を見てみると、休暇日数が長くなるにつれ、リフレッシュできた割合も高くなる傾向が見られます。とはいえ、短い休みでリフレッシュできた人もいれば、9日以上の休みでも十分でなかった方も一定層いるようです。
・長く休むとかえって落ち着かない
・会社は稼働しているので連絡がちょこちょこと入る・・・
・単身赴任だったので、自宅でゆっくり家族と過ごせた
・家族サービスでいつも以上に忙しかった
・お盆の中日に合説があった (←弊社は開催していません・・・)

おすすめのリフレッシュ法を教えてください
皆さんから寄せられたリフレッシュ法を一部ご紹介します。
・普段と違う過ごし方をする、知らないところ行く。
・ジョギングやサイクリングで身体を動かしてドーパミンをだしてハイになる
・好きなアーティストのライブに行く
・飛行機に乗る
・長距離ドライブ
・美味しいものを食べてお酒を飲む
・旅行で自然豊かな環境に身を置く
・旅行、温泉、テーマパーク巡り
・会社のことは忘れる。携帯の電源を切る。
会社のことを忘れるのはなかなか難しいようですが、短い休みでもメリハリをつけることでうまくリフレッシュされている方もいますので、長さだけでなく自分なりの方法を見つめてみることが大切なようです。
最後にこんなアドバイスもありました。
「普段と同じリズムで生活する事。 寝すぎると休み明けがしんどいですよ」